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メンタルヘルス最新ニュース

休職者の５割強が課長職直前の年齢層

2005年12月

労働政策研究・研修機構による「メンタルヘルスケアに関する調査」の結果で過去５年間に約８割の企業でメンタルヘルス府全社が増加し、休職者の５割強が課長直前の「若年層後期」の年齢層だということが分かった。また、８割近くの企業が今後状況がさらに厳しくなるとしている。調査は回答のあった民間企業９５社（回答率９２．２％）の集計による。

詳しい調査結果は以下の通り。

・休職者数の状況
・ここ５年程度のメンタルヘルスに問題を抱えた従業員の増減
・今後のメンタルヘルスの見通しについて
・メンタルヘルスケアの取り組みの位置づけ
・メンタルヘルルの企業パフォーマンスに対するマイナス影響
・メンタルヘルス問題発生の最大要因
・ここ５年程度でメンタルヘルス不全による休職者がもっとも多く発生した役職と負荷のもっとも高まった役職
・メンタルヘルスケアに関する取組みの実施状況
・メンタルヘルスケアの取組みの中身
・最も重視するメンタルヘルスケアの担い手
・メンタルヘルスケアでの上司の役割
・メンタルヘルス相談窓口の設置状況
・メンタルヘルス相談でのプライバシーの取扱い
・メンタルヘルスケアでのプライバシーの取扱いルール
・メンタルヘルスケアでの社外の専門家・窓口活用状況
・長時間労働者に対する面談のルール
・復職に当たっての手続きのルール
・復職の可否の判断基準
・休職した従業員の復職できた割合
・復職後の支援体制
・「試し出勤制度」のルール状況
・復職のための委員会等の設置

（一言コメント）

ご担当者様にとっては、非常に興味深いデータではないでしょうか？
ちなみに私は、このデータを見て、気づかされたポイントが1つあります。

８割の企業がメンタルヘルスに関する取組を実施している。
具体的には、相談窓口の設置（８割）、外部専門機関の活用（６割）とのこと。

にもかかわらず、メンタルヘルスの現状として、
悪化傾向（８割）にあり、深刻（７割）な重要課題（９割）となっている。
更には、その状況が企業のパフォーマンスに影響を与えている（８割）とのこと。

要するに、いろいろと取組を進めているが、思うように効果が出ていないということでしょうか。
本質的で、効果の出る取組とはどんなことが考えられるのでしょうか？
ご参考までに　ケーススタディ　のページをご覧ください。

ご参考までに　オーダーメイド研修　のページをご覧ください。