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『潜在的睡眠不足』の解消が内分泌機能の改善につながることを明らかに

2016年11月

国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター(NCNP、東京都小平市 理事長:水澤英 洋)精神保健研究所(所長:中込和幸)
精神生理研究部の北村真吾室長、三島和夫部長らのグループは、
現代人の多くが自覚できない睡眠不足(潜在的睡眠負債)を抱えている危険性を明らかに した。

睡眠不足は眠気やパフォーマンスの低下をはじめ、
記憶・学習、代謝、免疫などさまざまな精神・身体機能を阻害することが明らかになっている。
糖尿病やうつ病など種々の健康リスクと睡眠時間との関係を調べた疫学研究の結果では、
日本人の睡眠時間は 4 時間以下から10時間以上まで幅広く、
7-8 時間を底とした U 字型の関係(長くても短くてもリスクが高まる)が報告されている。
だが、測定技術上の困難さからこれまで心身機能を適切に維持するために必要な睡眠時間やその個人差についての知見はごく限られていた。

本研究では健康な成人男性を対象に、
就床時間を12時間に延長して睡眠を充足(飽和)させる試験に参加してもらった。
試験期間中の睡眠時間の変動曲線から各被験者の必要睡眠時間を個別に算出したところ、
自宅での「習慣的睡眠時間」は算出された「必要睡眠時間」より1日当たり平均1時間短いことが明らかになった。

また、「休日の寝だめ」の長さが潜在的睡眠不足度を推測する一つの目安になり、
休日に長時間の寝だめを行わないで済む睡眠時間の確保が、潜在的睡眠不足を予防する目標となることが分かった。

さらに、睡眠延長で睡眠が充足された後は眠気の解消だけではなく、
生活習慣病やストレスに関わる内分泌機能にも改善がみられた。
具体的には、ストレスホルモンである副腎皮質刺激ホルモンやコルチゾール濃度が低下したことが明らかになった。

睡眠不足の有無は眠気をバロメータにして判断しがちであるが、
本研究から自覚症状のない睡眠不足でも心身に無視し得ない負担を生じている危険性が明らかになった。

試算された1日当たり1時間の睡眠不足は被験者の心身機能に負担となっているにもかかわらず、
眠気などの症状が乏しいために本人はその存在を自覚できない「潜在的睡眠不足(potential sleep debt)」と命名した。
自覚できないがゆえに何ら対処もせず、若年時から潜在的睡眠不足を長期間にわたり抱え込んでしまう可能性が高く、
その影響は決して無視できないのではないかと危惧される。
そのため、潜在的睡眠不足は臨床上および公衆衛生学上留意すべき危険な睡眠習慣として注意を喚起したいとしている。

『潜在的睡眠不足』の解消が内分泌機能の改善につながることを明らかに

 


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